2022-07

FP資格

CFP試験の難易度は 前半・後半6課目を徹底レビュー

ファイナンシャルプランナーの上位資格CFP®は、6課目に合格しなければなりません。振り返ってみると、課目によって難易度に差があるように感じました。2日間ある試験のうち、初日に実施される3課目について課目ごとの難易度と特徴をまとめてみます
FP資格

電卓の使い方をマスター 計算速度アップでCFP試験に合格

ファイナンシャルプランナーの上位資格であるCFP®試験に合格するには、どのように勉強するのが効率的なのでしょう。急がば回れのようですが、テキストの学習に入る前に、電卓操作の基礎を身につけるとその後の学習がスムーズに進みます。
FIREへの道

65歳定年はいつから? 昭和30年代は全員がプチFIREだった

1960年の映画を見ていたら、「定年までの残り13年で部長になれるかも」と考える42歳の課長が登場しました。定年より少し早い退職をプチFIREと呼ぶことがありますが、55歳で退職なら、このころは全員がプチFIREですよね⁉ 気になって定年の年齢の移り変わりを調べてみました。
FP資格

AFP認定研修の内容は? 提案書作成の課題を楽しもう

実務経験がないFP2級合格者が1級を目指す場合、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会(日本FP協会)のAFPという資格認定を経るルートが一般的です。と書くと、単なる通過点のようですが、実はAFP認定者の課題はかなり実践的で楽しめます。
FP資格

FP2級は難しい? 独学の勉強法なら過去問サンドイッチがオススメ

ファイナンシャルプランナー(FP)3級の試験に合格すると、2級へのステップアップを考える人は多いと思います。2級はどれぐらい難しいのでしょう? 3級との違いや合格までの勉強時間を考えてみます。
節約と家計管理

カーシェアかレンタカーか マイカーを手放すといくら節約?

家計の支出のなかでも、マイカーの維持費は住宅ローン・家賃や保険、教育費と並んで大きなウエイトを占めます。週末だけの利用であれば思い切って手放し、必要なときだけカーシェアやレンタカーを利用する手もあります。どれぐらい節約できるのでしょう?
社会保障

早期退職と希望退職、FIREの違いは? 希望退職のメリットも徹底解説

早期退職と希望退職に加え、最近ではFIREという言葉もよく聞きます。それぞれはどう違うのでしょう。退職を決断する前に押さえておきたいポイントを解説します。
節約と家計管理

キャッシュフロー表の作り方は? 資金計画で退職後をイメージ

キャッシュフロー表とは、家計の収支や貯蓄残高の推移を表形式でまとめたものです。作ってみると、退職後の資金計画の課題が見えてきます。私はこの表を作ったことで、早期退職をした後の道筋をイメージできるようになりました。作り方の手順をご説明します。
社会保障

早期退職の年金 控除枠のフル活用したお得な受け取り方

FIREした場合の厚生年金・国民年金は、どのように受け取るといいのでしょう。個人型確定拠出年金(iDeCo)にも加入している場合は、組み合わせにも頭を悩ませることになります。控除枠を活用した出口戦略を考えます。
FIREへの道

早期退職は収入減・年金減・社会保険料増 3重苦を避ける方法は

FIREすると、給料やボーナスといった安定的な収入が失われるだけではありません。老後に受け取る年金の受給額が減り、給料から天引きされていた社会保険料も自分で払わなければいけなくなります。金銭的にはどれほどデメリットが生じるのか。事前に試算して、十分に備えておく必要があります。
社会保障

月400円の付加年金がお得 20年間の受給で納付額の10倍に

FIREすると、多くの人が国民年金(基礎年金)の第1号被保険者になります。その際に月400円を上乗せして「付加年金」という仕組みにも入ると、将来の年金額が増えてお得です。喫茶店のコーヒー1杯分程度なので、余裕があれば利用したい制度です。
FIREへの道

FIREが目標の人生はツマラナイ? 早期退職すると後悔するのか

早期退職やFIREについては、そんなことが目的の人生はツマラナイという意見があります。けれど、早期退職に向けてあれこれと考え、FIREの可能性を探るなかで得た知識は、その後のライフプランを考えるうえでも大きな財産になるのではないでしょうか。
社会保障

退職後の国民健康保険料が高額に 年度と年の混同に要注意

FIREした後に入ることが多い国民健康保険の保険料(保険税)はどのように計算するのでしょう。年と年度を混同すると、想定していたより高額の保険料がかかることがあります。
社会保障

早期退職後の社会保険 FIRE直後に配偶者の扶養に入る条件は?

FIREした後は、国民年金や国民健康保険料などを自分で納めることになります。配偶者が会社員などとして働き続けている場合は、扶養に入るという選択肢も頭に浮かびますが可能なのでしょうか。条件を検証してみます。
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